エス トラストは、これまで良質な住まいづくりを通じて
快適な暮らしを実現するという使命を果たしながら、高効率給湯器やLED照明、節水設備など、
環境への負荷が少なく、持続可能な社会づくりの実現に取り組んできました。
その基本となるコンセプトは、各プロジェクトにおいて常に0から住まいづくりを考える
“ゼロからの発想、ゼロからの創造。0-VISION / ゼロ・ヴィジョン”です。
地球温暖化への対応が世界的に求められる今、ゼロ・ヴィジョンは次のヴィジョンへ。
オーヴィジョン白木原駅は、ZEH-M Oriented（ゼッチ・マンション・オリエンテッド）の認定を取得しています。
ZEH-M Orientedとは、外皮の断熱性能などを大幅に向上させるとともに、
高効率な設備システムの導入により、省エネ基準より20％以上の一次エネルギー消費量を削減する6階建て以上のマンションです。
日本の住宅部門では、2050年のカーボンニュートラル実現に向けた、
ゼロエネルギー住宅（ZEH〈ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス〉）の普及ロードマップを掲げています。
エス トラストではその実現に向けて、環境に配慮した次世代型ZEHマンションの開発に取り組んでいます。
屋上は外側、外壁は内側から断熱材を施すことで、昼夜の温度差を小さくしてマンション全体の快適性を向上します。※断熱材の厚さ、仕様は部位により異なります。
室内側に特殊金膜のLow-E膜を施した高断熱タイプの「Low-E複層ガラス」を採用。結露の抑制や紫外線の軽減にも効果があります。
今まで捨てていた排熱を再利用し、エネルギー消費を抑え、
光熱費の節約や地球温暖化防止に。
専用浴槽保温材で浴槽を包み、温まった熱を逃がしません。5.5時間たっても下がる温度は約2.5℃以内です※1。
温水を効率的に循環させて、冬場の冷えきった浴室でも約5分で25℃まで暖めます。
蛇口一体型浄水器や手元止水付シャワー水栓、節水型エコトイレなどを標準装備。
家庭の消費電力量で、冷蔵庫の次に消費量が多い照明。大幅な省エネを実現してくれる「ＬＥＤ照明」をダウンライトに標準装備。
人を感知して自動的に点灯・消灯するオートライトを玄関に設置。
消し忘れを防ぎ、無駄な電力の消費を抑えます。
給湯器で効率良くつくられたお湯が床下のパイプに送られて、部屋全体をやさしく暖めます。
エアコンによる暖房は足元が寒くて、頭がぼーっとしがち。床暖房なら、体にやさしい「頭寒足熱」の快適空間が実現。床面を約26〜30℃に保ち、足元から熱を伝えてじんわりと暖めます。また、ホコリやダニ、ペットの毛などが舞い上がらないので、空気の汚れが気になりません。アレルギーでお悩みの方にも、安心してお使いいただけます。空気が乾燥しにくく、お肌やのどにやさしいことも特長です。
※１＜浴槽内の温度変化の実験条件＞JIS基準の場合、 JIS高断熱浴槽（JIS A 5532 浴槽）周囲環境温度：約10℃/浴槽水量：深さ70%/測定開始湯温：約40℃/浴槽サイズ：1100サイズ
風呂フタを閉じた状態で4時間後の湯温低下が2.5℃以下。パナソニック製の場合、同条件にて5.5時間後の温度低下が2.5℃以下。
専有空間では、天井・床・壁・窓から熱の出入りが行われています。そのため断熱性が低い住宅だと、冬場の暖房時のリビング・ダイニングとそれ以外の部屋間の温度差が大きくなります。それに比べてZEHマンションでは、高断熱化により外気の影響を受けにくく、部屋間の温度差が小さくなり、年間を通して快適性向上に貢献します。
断熱性が低い住宅では、冬場の部屋間の移動時に急激な温度差により血圧が変動し、脳出血や脳梗塞、心筋梗塞などを引き起こすきっかけとなり、特に入浴時のヒートショック発生リスクが高まります。また、夏場にも熱中症につながる危険性が高くなります。ZEHマンションは高断熱化によるヒートショックのリスク軽減と、健康的な暮らしの実現を目指します。
ZEHマンションは、冷暖房を使って一度暖めたり、冷やしたりした室内の温度が元に戻りにくいため、電気代の多くを占める冷暖房を使用する時間や設定温度をおさえることができます。低断熱仕様（1980年基準相当）から高断熱仕様（2016年基準相当）への改修を想定した試算では、冷暖房に要する光熱費を世帯あたり年間約1.5万円から約2.4万円程度節約できると推計されています。
住まいの高断熱化による住環境の改善は、脳疾患や心疾患をはじめとする疾病リスクの軽減につながるだけでなく、病院の通院・入院の回避による医療・介護費負担の軽減にもつながります。下記調査では、住まいの高断熱化で1世帯あたり年間約2.7万円の医療費軽減効果があることが推計されています。
※１：省エネ基準を満たさない住宅。2024年以降に新築の建築確認を受けた場合、住宅ローン減税の対象外。（2023年末までに新築の建築確認を受けた住宅に2024・2025年に入居する場合は、借入限度額2,000万円・控除期間10年間）※2：住宅取得資金贈与の非課税特例には各種条件がございます。※税制度や優遇措置は個人の状況により適用できない場合がございます。また、内容が変更になる可能性がございますので、詳しくはスタッフにお尋ねください。
